インデックス投資でもキャッシュフローが改善した
先日、ツイッターでインデックスと高配当株投資の比較のなかで、インデックスではキャッシュフローが改善しないのではとの論議をみました。これは個人的な感覚でしかないのですが、僕自身はインデックス投資をしたおかげで家計のキャッシュフローはずいぶん改善しました。
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先日、ツイッターでインデックスと高配当株投資の比較のなかで、インデックスではキャッシュフローが改善しないのではとの論議をみました。これは個人的な感覚でしかないのですが、僕自身はインデックス投資をしたおかげで家計のキャッシュフローはずいぶん改善しました。
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5000万円を３年で使い果たしトイレットペーパー盗んで逮捕
朝日新聞によると、スーパーのトイレからトイレットペーパー2個（計40円分）を盗んだ無職の男（64）に対し、前橋地裁は、懲役7カ月の実刑判決を言い渡したました。男は盗んだ理由について「、金がなく、鼻水やタンがあるでしょ」と話しています。
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超大物投資家がインデックスファンドを買えば良かったと後悔
前回、インデックス投資は仕組みさえ作れば、年を取ってもそのままできるから、高齢化社会でも有利だと書きました。実は世界を代表する投資家が晩年投資に失敗ばかりで、インデックス投資がよかったと遺族が後悔している話があります。
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インデックス投資でも大金持ちになれる
日経マネーの８月号が発売され、3000人の投資調査をもとに「億超えの方程式」などの特集が組まれています。ただ、紹介されている億超えの投資家にインデックスメインの方はいませんでした。けれども、僕はインデックス投資家でも大金持ちになれる可能性は十分にあると思います。
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言うのは簡単だけど、またインデックス批判
「儲かる投資信託が埋もれてしまう日本のナゾ」という記事が東洋経済オンラインに掲載されていました。筆者は楽天証券の篠田尚子ファンドアナリスト。http://toyokeizai.net/articles/-/176038 確かに国内の投信の多くは毎月分配型など長期で持つと資産形成にむかないもので、金融庁が問題視してようやく改善されようとしているところ。しかし、篠田さんのオススメは、金融庁お墨付きのインデックスファンドでなく、アクティブファンドなのです。
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スパークス阿部社長がインデックス投資をぼこぼこに
スパークスの阿部修平社長の新著「暴落を買え！」を読みました。「ロスチャイルド、豊臣秀吉、本多静六はなぜ大富豪になれたのか」という副題にひかれて購入しましたが、インデックス投資をぼこぼこに。なかなかほっこり読めました。
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米国株集中投資って大丈夫？
フクリさんのブログをきっかけに、米国株集中投資についての話題が盛り上がっているそうです。素人投資家の私には正しい、正しくないなんてわからないので、主な論点について何となく思ったことを。
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世界で負けたのは日本だけ でも勝てるよ
ヤフーニュースでイギリス在住のジャーナリスト、木村正人さんが「グローバル経済の「負け組」は日本と旧ソ連圏だけというお話」という記事を書いていました。
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IT革命なんてまやかしと思って投資する
「空飛ぶ車を夢見たのに手に入れたのは140文字だった」。今やシリコンバレーで最重要人物となったピーター・ティール（PayPal共同創業者でトランプ大統領の腹心的存在）の台詞です。IT革命といかいわれているのはまやかしにすぎず、世間は全然進んでいないということ。日本の場合象徴といえるのはスマホです。総務省が８日発表したところによると、国内でスマホを所有している人は56・８％でした。つまり、世の中の約半数の人はまだスマホを持っていないと言うことになります。
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野村證券に賠償命令
野村證券は４月に「顧客本位の業務運営に関する原則」に基づく方針を発表しました。http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51841 週刊現代によると、「あの野村が公表してきたのは驚いた。本気になったということなのか」と業界に衝撃が走っているそうです。
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本当に北朝鮮有事はあるのかなあ
先日紹介したFISCO株・企業報夏号の北朝鮮特集は、個別株をやらない僕にとってもおもしろい専門家の分析や北朝鮮、韓国の実情が掲載されていました。特に韓国は政治、経済とも厳しい見通しにたっています。しかし、韓国の株式市場をみると過去最高値を更新しつつあるのですよね。投資家は有事は起きないと判断しているのでしょう。
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見直した！山本太郎氏が片岡剛士氏に賛成
国会は、日銀の審議委員候補に片岡剛士・三菱UFJリサーチ＆コンサルティング上席主任研究員を起用する人事に同意しました。片岡さんはリフレ派のエコノミストで、与党は賛成、野党は反対するかと思いきや、民進や共産は反対したものの、山本太郎参院議員が賛成していました。山本さんというと俳優上がりのパフォーマンスが得意で、反原発、反安倍政権の急先鋒というイメージがあったのでびっくりしましたが、経済政策はかなりしっかりしているのですね。すっかり見直しました。
