投資をしない日本人は賢かった



 ダウ・ジョーンズのETFカンファレンスに行ってきました。といっても、カンファレンスは一日中開かれていましたが、時間の関係で、一部しか見られませんでしたが。そのなかで面白かったのが、「個人金融資産の行方」というパネルディスカッションでした。

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 パネラーは、日本FP協会の白根寿晴理事長、日本証券業協会の稲野和利会長、京都大大学院の加藤康之教授、マネックス証券の松本大会長でした。「貯蓄から投資へ」と言われ続けているのに、なぜ、起きないかというテーマについて、白根さんは「日本人がリスク商品への関心が依然として低いため、金融リテラシーを高めなければ」と話しました。

 これに対して松本さんは「そもそも貯蓄から投資というのは日本の個人にとって良いことか」と証券会社会長とは思えぬ発言。しかし、歴史を振り返ると80年代後半のバブルの頂点に個人投資家は株を売って、バブル崩壊後のデフレ期は貯金にシフトしました。その結果、この間のリターンは投資しているよりも貯金をしていたほうが高く、そのほうが個人にとって正しい行動だったというのです。

 しかも、まだデフレから脱着しきれないため、預貯金に滞留しており、投資に動くかどうかは、リテラシーを高めるよう金融機関が努力するよりも、マクロ経済のほうが要因が大きかったと分析しました。

 一方、加藤教授は、半分正解だが、国際分散投資をしていれば、利益が上がったと指摘。松本さんは今後、大相続時代が始まるので、投資したことがない人の受け皿が必要として、(国際分散の)ラップ投信を挙げました。セゾンマネックス設立もこのへんに理由があるそうです。

 稲野さんは中長期の資産形成を支援する政策が必要だとして、NISAの延長、恒久化が重要としました。同時に、投資をしない理由として、投資=ギャンブルととらえる人が4割もいるとの調査を披露し、リテラシーを高めることがやはり重要としました。

 歴史を振り返ると松本さんのいうように、デフレ期には投資をしないほうが正解だけど、加藤さんのいわれるように、それでも国際分散投資をしていれば良いというのも、また正解。未来のことは分からないので、デフレが続くかもしれないと考えると、あとは個人の選好で投資をするかしないか決めれば良いのではないでしょうか。僕は毎月、貯金はしないで国際分散の投資をしているけど、妻は一切投資をしていません。人それぞれの生き方でいいのかなと思ってます。

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40過ぎの窓際サラリーマン。数学と英語は大の苦手だけど、コツコツ投資頑張ります

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