日本株は割安だからチャンスでは



 連日最高値をつけるアメリカ株と違い、日本株は冴えません。朝鮮半島有事の警戒もあり、とうとう9日に日経平均の予想PERは14倍をきってしまいました。日経新聞の記事. まあ、もともと日本は少子高齢化が加速し、財政状態も悪く、もう日本は成長しない、だから日本株に投資しなくてもいい。これからは米国株だけという意見もブログなどで散見します。でも、僕はむしろ割安だからチャンスだと思っています。 

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 「株式投資」の著者であるシーゲルさんが膨大なデータをもとに分析しているのですが、成長率と株価の上昇は正比例しません。むしろ、成長率期待で割高になると、低成長率の人気のないほうが株高になります。

 たとえば20世紀の後半、ITは飛躍的な進歩を遂げました。一方、石油会社は株価の時価総額をみても、どんどん存在感は減りました。IT業界の成長率と石油業界の成長率を比べると、どちらが成長率が高いか、小学生にもわかるでしょう。ところが、シーゲルさんの分析では、石油業界のほうが、株価の騰落率が上だったのです。みんなIT業界に資金をつぎこむため割高になってしまい、一方、オワコンと思った石油業界への投資が減ったため割安になってしまう。だから、タイムマシンで1960年に戻ったら、ITセクターに投資するより、エネルギーセクターに投資したほうがもうかるというのです。

 国でもそうです。1990年代の中国の成長率は、アメリカの成長率をはるかに上回るものでした。しかし、中国市場への投資が殺到した結果、株は割高になってしまいリターンはアメリカ株に比べて冴えないものになってしまいます。

   もちろん、株価は美人投票の側面がありますから、割高といってもさらに割高になる可能性は十分あります。ところで、アメリカのシラーPER(PERをインフレ率で調整)は30倍を超え、あの大恐慌直前の数字すら上回っています。もっとも指数を考案したシラー教授自身は、まだアメリカ株上昇の余地があるとしているそうで、まだ上昇する可能性も十分あるでしょうが、少なくとも割安とはいえません。

 市場全体のPERは過去の水準からおおむね適正範囲が想定されます。平均会期で、その水準が妥当とすれば、日本株でいえば14~16倍であり、その水準を割ったというのは、投資のチャンスではないでしょうか。なにしろ、日本企業は史上最高益の見通しであり、前述の日経記事によると1ドル=93円まで円高にならなければ、主要企業は経常増益を保つそうです。ただ、アメリカ市場がクラッシュすれば、日本市場も連れ安になる危険は十分あります。

 だから、個人的には日本をあきらめて、もうかりそうな米国株に突っ込むより、国際分散投資してバイ・アンド・ホールドのうえ、淡々とリバランスするほうが良いと思っています。もちろん、未来のことはだれにもわからないので、その通りになるとは限りません。でも、投資するなら自分で納得できる手法がいいですからね。  

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40過ぎの窓際サラリーマン。数学と英語は大の苦手だけど、コツコツ投資頑張ります

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