荻原博子さん愛読者の僕でも突っ込みたくなる
テレビや雑誌でおなじみの経済ジャーナリストの荻原博子さん。「投資なんか、おやめなさい」という本を出していることもあり、投資家界隈ではすこぶる評判が良くないようです。けれども、素人が不勉強なまま手を出してはいけないとか、デフレ下では現金こそ強いという主張には賛同しており、このブログでは何度か好意的に取り上げたことがあります。
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しかし、つみたてNISAをdisる最近の言動は正直なんだかなあと思っていたら、サンデー毎日に「ドルコスト平均法という投資商品を売る側の理論」という突っ込みどころ満載の記事がでていました。
この記事は有料なので引用は控えますが、週刊現代のサイトで昨年の文章ですが同じような「金融機関が絶賛する「ドル・コスト平均法」は大いなるペテン…？」という記事が掲載されています。 両サイトとも毎月定額を買い付けるドルコスト法は「投資で使うなら最悪な方法だ」とおっしゃっています。なぜか。「投資というのは、安く買って高く売るから、手数料を払っても儲かるのです。手数料まで払って、わざわざ平均的な価格で投資商品を買う必要はないでしょう」。
いや、安く買って高く売るというのは、それができれば苦労しません。プロ中のプロだって失敗するのに、一般の個人がそんなことできるわけありません。ブームになったら高値で買い付け、暴落したら恐くなって安値で損切りする。大部分の個人投資家がそうなっているのは、マルキールやエリスを読めば一発でわかります。
「値上がりした時には買わないというルールを決めれば、「ドル・コスト平均法」には勝てます」と断言していますが、じゃあ、その実例はあるのか。このブログでも書きましたが、1996年、当時のFRB議長のグリーンスパン氏はＮＹ市場を「根拠なき熱狂」とバブルになっていると警告しました。ところが、そのときより株価が下回った年は一度もないのです。つまり、FRB議長という世界でもっとも経済に影響力があり、知識もある人すら、今が高いか安いかすら分からない。それなのに「値上がりした時には買わなければ勝てる」なんて、びっくりします。
まあ、どんな人でも100％その人と同じ意見ということはないので、荻原さんの節約の仕方を説く部分は引き続き好意的に見ていきますけど、どんなにマスコミで取り上げられている人でも、無条件で信じることはせず、自分のリテラシーを高めなければ。
