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東大によると経済の発展は僕らの幸せに役立たない

 東大の公開講座「人間は進歩しているか?」に行ってきました。テーマは「経済の発展は人類を幸福にしたか?」。法学政治学研究科の飯田敬輔教授は(1)経済学は進歩しているか(2)経済学の進歩は経済の発展に寄与しているか(3)経済の発展は人間を幸福にするか、の3点を命題にして、「いずれも必ずしもそうとはいえない」と否定的な見方をしていました。

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 飯田教授によると、発展途上国では幸福と所得にはかなりの相関があるそうです。これは非常に単純で、お金がなければ食べ物もなく、医者にもいけないという最貧国が世界で8億人もいるそうです。こうした人にとっては、経済発展は重要で、国連のミレニアム計画を始め、開発経済学という分野で、いかに彼らを救済するか、経済学が役立っています。

 実は、最貧国の人口は1990年の17億人から半減しました。そのうちの大半は中国の経済発展に伴うもので、中国の最貧層が激減したためです。ところが、中国の人の幸福度は年々悪化しているそうで、経済発展と結びついていません。実は日本もそうでして、高度成長のころと現在を比べると、幸福度は上がっていないとのこと。経済の発展と幸福が必ずしも結びついていないことが明らかになりました。経済学研究科の柴田徳太郎教授は「格差が拡大すれば生活水準が高くなっても幸せに感じられない。物質的発展が他者との交流でマイナスになることもある」と指摘しました。

 飯田教授は、アフリカなどの貧困撲滅のためには、公衆衛生や気候変動といった物理的要因が大きい。医学、技術や法制度の整備など、経済学以外の学問の進歩もなければ、と話しました。

 そもそも経済学は進歩しているのか。柴田教授は、進歩というのは「昨日より今日のほうが良い方向に進んでいるということと定義すれば、経済学は進歩していない。今の状態に適応する学問であるが、長期的な進歩につながるかは判らない」と発言。確かに、経済、そして経済学が人間を幸せにするかは微妙なところかもしれません。

 このほか、ニューギニアでフィールドワークした梅崎昌裕医学系研究科準教授の、人口減少社会を迎えた日本にはこれまでと違った価値観、学際的な研究が必要という指摘もうなづけられました。

 以前、何かの本で読んだのですが、行動経済学的には年収が700万円ぐらいまでは、収入と幸福感は比例しますが、それ以上だと関係なくなるそうです。僕なんか、もらえるものならたくさんもらえたほうが幸せだと思うのですが、その場になってみれば、違う気持ちになるのですかね。お金と幸せ、学問と幸せ、ちょっとまじめに考える機会になりました。

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40過ぎの窓際サラリーマン。数学と英語は大の苦手だけど、コツコツ投資頑張ります

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