為替ディーラーから見た投資環境

 野村證券の「為替ディーラーからみた投資環境と今後の展望」というセミナーに行ってきました。講師は同社外国為替部・マネージングディレクターの河野文彦さん。基本的には今後の為替の見通しですが、資料で配られたドル円の長期チャートをみているうちに、購買力平価の考えってどうなのかなとおもってしまいました。僕は詳しくないので突っ込み歓迎します。

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 セミナーでは為替相場の受給として(1)経常収支(2)投資(3)投機(4)介入の4種類があると説明。日本が貿易赤字になったことや、アメリカの利上げ観測、年金など信託勘定による巨額の対外証券投資などから円安基調にあるとしました。貿易赤字はエネルギー輸入もそうですが、人口動態からみても、貿易赤字の傾向になるそうです。こうしたことから、20年後には180円でも200円でもおかしくないとされました。

 このほかの通貨ではユーロは量的緩和が始まっため、円高ユーロ安になる可能性がある。豪ドルは資源国なので、現在、資源価格が調整中であるけど、高金利高格付けで機関投資家が投資できる対象でもあるし、長期的には資源をもっていることは強いとされました。このほか、新興国についても、いくつか説明されています。

 さて、ドル円の長期チャートをみたのですが、現在のドル円レートはだいたい1992年とほぼ同一。購買力平価の考えからすれば、長期的にインフレ率の高い国の通貨は安くなるわけですが、日本はこの23年間アメリカよりもインフレ率は一貫して低かったわけです。にもかかわらず、円高になっていないというのは23年でも長期ではないということなのでしょうか。

 そもそも長期は何年なのか。購買力平価の考えでは短期では金利差や受給が左右しますが、長期では両国のインフレ率で決まるわけです。しかし、長期というのは短期の連続であるわけだから、短期と長期で要因が違うのはいつなのか良く分かりません。

 ちなみに、過去20年でみた場合、95~98年、2000~02年、05年~07年、12年~15年と6割近い年が円安になっているわけです。もし、購買力平価が成り立つにしても、せいぜい20~30年しか投資スパンのない個人投資家にとっては、為替レートもランダムウォークに近いものであるような気もします。多くのインデックス投資家には評判が悪いですが、新興国債券はサテライトとして、キープしようと思っています。

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40過ぎの窓際サラリーマン。数学と英語は大の苦手だけど、コツコツ投資頑張ります

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